-20％の暴落に慌てない“心と仕組み”のつくり方

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下がるのが異常なんじゃない。“20％下がる”のが普通

株価って、順調に右肩上がりに見えることもありますが、
実は定期的に「20％以上下落」していることをご存知でしょうか？

FIREを目指す人や長期投資をしている人なら、むしろそれを前提にしておくことが大切です。
「滅多に起きない出来事」ではなく、「5年に1回は起こる当然の現象」だと割り切っておきましょう。

僕自身も過去に2度、ハッキリした下落を体感しています。

• 植田ショック（2023年末）：日銀の政策修正で円高＆米株下落。オルカンも10％以上一時的に調整。
• トランプ関税ショック（2025年）：日米の通商問題をきっかけに一気に25％以上の下落。

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歴代の20％超下落を“一覧”で確認してみよう

ここで、S&P500をベースにした20％超の下落（ベアマーケット）の一覧を見てみましょう。
表を見ると分かる通り、5年に1回以上のペースで発生しています。

年	下落率（概算）	主な要因
1929	-83%	世界恐慌開始
1930	-30%	継続的な恐慌
1931	-45%	デフレ・信用収縮
1932	-52%	銀行破綻と不況
1933	-20%	経済回復遅れ
1937	-38%	景気後退
1939	-31%	第二次大戦前の不安
1940	-25%	欧州戦争拡大
1946	-26%	戦後インフレ
1957	-20%	景気後退
1962	-28%	キューバ危機・成長鈍化
1966	-22%	金融引き締め
1969	-36%	ベトナム戦争・インフレ
1973	-17%	オイルショック①
1974	-32%	オイルショック②
1981	-24%	金利高・景気後退
1987	-33%	ブラックマンデー
1990	-20%	湾岸戦争・景気後退
2000	-10%	ITバブル崩壊①
2001	-13%	ITバブル崩壊②
2002	-23%	ITバブル崩壊③
2008	-38%	リーマンショック①
2009	-25%	リーマンショック②
2011	-19%	米国債格下げショック
2018	-20%	米中摩擦・FRB利上げ
2020	-34%	コロナショック
2022	-25%	インフレ・金利上昇
2025	-20%	トランプ関税ショック

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FIRE設計には“暴落の想定”が不可欠

僕のFIRE設計では、以下のような前提で考えています：

• 配当収入（月20万円）＋副収入（月10万円）で生活費をまかなう設計
• 取り崩す資産の中心はオルカン（成長枠）だが、暴落時は“売らない”
• そのために、配当ETF（VYMやSCHD）で安定収入を得る仕組みを構築予定

ここで大事なのは、「売らない工夫」＝精神的安定に直結するという点です。
暴落しても毎月配当が入ってくるというだけで、心の余裕が全然違います。

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50歳までは、暴落に耐えながら“仕込みの時間”

現役時代は、暴落こそが“将来の含み益の種”になる期間です。
僕は「JUST KEEP BUYING」の精神で、暴落も買い増しのチャンスだと捉えています。

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モンテカルロ法で“構造としての安心”を手に入れる

暴落は避けられません。でもそれに耐えうる設計をしておくことはできます。

僕は実際にモンテカルロシミュレーションを使って、FIRE後の資産計画を確認しました。
「平均4％で増える想定」ではなく、変動も織り込んだリアルな設計にしています。

気になる方は以下の記事もぜひチェックしてみてください。

→ FIRE設計に活きる！モンテカルロ法のやさしい解説はこちら

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おわりに：20％下がるのは、当たり前。

投資の世界では、「暴落があるかも」じゃなくて「暴落は必ず来る」です。

だからこそ…

• 最初から“下がる前提”で設計しておく
• 下がっても売らない仕組みを用意しておく
• そして、FIRE後も続けられるスタイルを固めておく

これが僕の考える、「地味だけど確実なFIRE設計」です。

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